ガンになる確率から見れば、保険など必要ない！

日本では、1981年から30年以上、ガンが死因の第一位となっています。そのため、アフラックやチューリッヒなど、多くの保険会社が頻繁にガン保険のテレビCMを打って「高額な医療費に備えましょう！」とPRしています。

しかし実際には、ガン保険に加入する必要性はあまりなく、特に若い人ほど不要だと言えます。その理由として、若年層がガンになる確率は極めて低い事が挙げられます。

国立がん研究センターが発表した、2011年の男性のガン罹患率（生涯でガンになる確率）は54〜63%で、2人に1人〜3人に2人近くがガンになるというかなり高い割合です。しかし、ガンは高齢になるにつれて急激に罹患率が上がる傾向にあり、50歳までにガンになる確率はわずか2%しかありません（〜60歳で約7%、〜70歳で約20%、〜80歳で約40%）。

同じく2011年の女性の50歳までのガン罹患率は4〜6%で、若いうちにガンになる確率は男性よりも若干高い傾向にありますが、生涯ガン罹患率は29〜46%と、男性に比べて随分低いです（〜60歳で約10%、〜70歳で約18%、〜80歳で約28%）。いずれにせよ、若いうちにガンになる可能性はかなり低いので、ガン保険に加入する必要はほとんどないと言えます。

・50歳までにガンになる確率＝男性2％、女性4〜6％
・60歳までにガンになる確率＝男性7％、女性10％

では高齢者は保険に入るべきかというと、保険料のコスパが悪くなるのでそうとも言えないのです。ガン保険は年齢毎に保険料も高額になるのが一般的だからです。

一例として、アフラック（新生きるためのがん保険days）の場合、40歳男性の月額の保険料は4310円、50歳で6990円、60歳で11600円となっています。つまりガン保険は、若いうちには発症率が低いために意味が無く、高齢になれば保険料が上がるのでコスパが悪化して掛ける必要性が下がる、という問題があるのです。

治療の保険適用範囲が拡大すれば、ガン保険が無駄に終わる

日本には高額医療費制度があることも、ガン保険が必要ないもう一つの理由です。高額医療費制度とは、一ヶ月の医療費の自己負担額が一定水準（およそ8万円）以上になった場合、超過分が後に還付される仕組みです。もし、治療費が50万円かかったとしても、支払いの上限は8万円程度で済むという事です。

そして一般的なガンの治療法の多くは保険が効く（公的健康保険が適用される）ので、自己負担額は3割で済みます。放射線治療や抗がん剤なども、一部例外はありますが多くが保険適用されます。

そして、現在は自由診療である最新鋭のガン治療が、将来は保険適用に変更される確率も少なくありません。医療技術の進歩により、有効な治療法が低コストで実現できるようになる可能性もあるでしょう。若いうちからガン保険に加入すると、保険診療の拡大や医療技術の進歩によって、せっかくの保険が無駄に終わるという、別のリスクも生じるのです。

そもそも、ガン保険に限らず、世の中の大半の保険の原価率（付加保険料率）は高いです。原価率とは、言い換えれば保険会社の利益の事であり、一般的には保険料の70%程度が保険会社の利益に消えている計算になります。僅かな確率に過ぎないリスクに備えて、保険に入るのは無駄が多いのです。普段から堅実に貯金して備えておく事が、金銭的には最も合理的です。